研修の前に対象者との面談やアンケートを実施しよう
社員研修は、それぞれの社員が自覚を持って日々の業務に取り組めるようにしたり、社会人として必須のマナーやルールを身につけさせたりするうえで絶好の機会となっています。そうした機会を無駄にしないためにも、人事や総務の担当者が中心となり、研修を行う前に対象者に面談やアンケートを実施することがとても大切です。特に、研修のためにあまり長い期間を設定することができない場合には、研究の計画を立てる際になるべく業務と関係がある内容を中心に学べるようにしたり、研修の参加者が主体的に行動できるようにしたりすることが大切です。また、新入社員や中堅社員、管理職など、それぞれの年齢や役職、経験年数などに応じて研修の内容を変えるのもポイントです。
自社内に担当者がいない場合は外部の講師に期待しよう
自社内に社員研修を担当できる優秀な担当者が見つからな場合には、外部の各分野の専門家に講師としてサポートをお願いするのがおすすめです。最近では、ビジネスマナーや企業法務、経済、環境保護など様々な分野の講師を招いて社員研修を実施している企業が増えており、多くの社員にとって普段とは違った状況で学べる良いチャンスとなっています。外部の講師の選び方にこだわるには、企業向けの研修の仲介をしている専門の会社に頼るという方法もあります。その他、テレビやネット上などあらゆるメディアで活躍している講師を招くにあたっては、多額の費用が発生するケースもあるため、慎重に社内で話し合いをすることが重要です。
社員研修の中でも、新人研修は社会人としての基礎やビジネスマナーが中心となります。専門業務の場合は、OJTで習得していくケースもあります。